組織の中で意思決定を行う際、ある項目について全員の意見が一致していると、それは明らかに正しい意見であるとの認識が共有されやすくなります。客観性を持った正しい意見であるとの認識は、本来その分野に求められる深い検討からメンバーの意識をそらせて、直ちに「満場一致」の決定事項となります。また、意見の対立がなかったことの安堵感は、意思決定への満足度を高めることにすらなります。
全員が一致しているからと言って、全員がその分野における、意思決定のために必要な資源（情報、知識、視点）を持ち合わせているとは限りません。皆が気づいていない競合の動きや、市場の環境変化、供給面における技術的変化が起こっているかもしれませんし、本来検討されるべきアイデアを検討の遡上へ出し切っていないことも考えられます。したがって、全員一致＝最適の案、とは言えないのです。
リーダーは、意思決定を行う場面において、こうした罠に陥らないように気をつけるべきです。企業によっては、全員一致した場合は決定を見送るということを会議のルールにしているところもあるようです。組織内での異質性を高めていくことも多様な価値観を反映させることになり、全員一致の罠に陥ることを避けるために有効です。（初回掲載 2014/05/26）
